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英語教育とTPP

ここのところ、英語教育の必要性について、よく考えます。
私は、ロータリークラブの交換学生のプログラムを担当していて、高校生世代の交換留学生と関わっていて思うのは、『使える英語力』が日本には普及していないことです。
私が高校生だった頃にも、同じ高校にロータリーの交換学生として留学してきていたアメリカ人や、留学した同級生がいました。
とりわけ日本から外国へ留学することのハードルは当時よりも低くなりました。
当時、円・ドルのレートは今よりもずっとドルが高く、また格安航空券など出回っていなくて渡航費用も高く・・・。日本の実家と連絡を取るにも、通話品質が悪く代金も高い電話のみ・・・。
日本と外国の距離は縮まったにも関わらず、日本での『使える英語力』普及は、当時と変わっていません。
環境が変わっても、日常生活の中で英語力が必要とされることがないことは変わらないのだから・・・と言ってしまっては身もふたもありませんが。

『グローバル化する社会では・・・』と大上段からの論法を使うつもりはありません。
現実として、現在の日本社会では英語を必要としていませんから。
一部の企業では、英語を社内公用語とするところもありますが、稀な例です。
日本よりも多くのアジア諸国の方が英語教育が進んでいて、TOEFLなどのスコアの平均でも日本が後れを取っているのは、日本では一部の人間だけが英語を必要としているからです。
英語を使って研究したり、仕事をしたりする人だけの英語教育が日本の現状です。
一方、アジア諸国では、『食っていくため』に英語が必要なのです。外貨を得るための手段です。
これが進むと、日本は国際間競争力を失っていくことになります。
国際的成長を目指す企業は、バイリンガル以上の人材を登用するはずです。

とは言っても、英語に限らず言語は道具です。
道具は使うためにありますが、その目的の中には異文化の相互理解もあります。
現在、フランスの高校生を受け入れていますが、彼女が流暢に英語を話すので『フランス人はプライドが高いから英語を話さないと聞いていたが・・・』と質問すると、『それは昔の話だ。』、『そのプライドには合理性がない。』とのニュアンスの答えをもらい、目からうろこが落ちる思いでした。

フランスは移民を受け入れることで国力を高めたのではないか。
国家の発展には中華思想的排他思想を排除することが必要だと分かります。
日本は鎖国状態に近いのではないかと考えます。
非常にソフトな鎖国状態なので、国民も意識していません。
そのためには、黒船が・・・。
現代の黒船とは『TPP』であると。

英語教育を考えているうちに、TPPに妄想は至りました。

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代表取締役 中川稔之

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