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手摺りも取り付けます

関係は複雑かつシンプル(?)なのですが・・・。
亡き先代・父の高校時代の同級生のAさんと言う方がいました。
父とAさんは高校の柔道部の同級生で、その学年は県内の大会すべての団体戦を優勝したこともあり、卒業後も家族を交えた付き合いが続いたので、父の同級生の方の顔と名前も知っていました。

そのAさんと30年ほど前に隣り同志だったMさんの御宅の階段に手すりを取り付けてきました。
実は私とMさん、同じロータリークラブのメンバーです。
始めから同じ同じロータリークラブの・・・と関係を説明するべきだったかもしれませんが、それ以上の繋がりがあるような気がするのでAさんから説明した次第です。

私がロータリークラブに入会した15年前。
入会したばかりの私に声をかけてきたMさん、
「中川さん、Aを知ってるやろ。アイツとは昔隣に住んでいたこともあり親友だから、ロータリーで困ったことあれば私に相談しなさい。」と言っていただいていたのです。
それ以来、ロータリークラブのメンバーと言うだけでなく、Aさんの親友のMさんと私の頭に刷り込まれたのです。
岐阜は狭い社会です。

先日、ドラッグストアに立ち寄ると見覚えのある顔の御婦人と邂逅したのです。
Mさんの奥さんです。
顔を合わせるなり挨拶もソコソコに
「中川さん、手すり付けてくれない。」と切りだされたのです。
聞けば、数年前からメニエルを患っているMさんが階段を下りる途中に眩暈がして滑り落ちたとのこと。
買い物どころではないと、その場からMさんの御自宅へ現場調査に直行した次第でした。

一目見て分かったのは、手摺りひとつ取り付けるにも、技術的に難易度の高い階段と。
手摺りの部材を発注して、後日伺ったのですが、手すり取り付けに丸一日かかりました。
まず階段の形状が複雑で、昇り口と二階への取り付きの近くの二か所に左への曲りがあります。
また建物が鉄骨造で手摺りの受け金物を取り付けるのに適した場所に壁下地がなく、受け金物のための下地を作り必要がありました。
複雑な形状の階段の手すりを、途切れることなく一本に連結して設置しました。

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15年の月日が、『何か困ったことがあれば私に・・・』との言葉の方向を変えたのでしょうか?
いやいや、『住まいに関して』だけでしょう。
どんなことでも声をかけていただける存在でいたいものです。

目標は1000日

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弊社の本社事務入り口に掲げてあります。
7月7日月曜日に本社工場で大工が手押し鉋機を使用していた時に、鉋の刃物で指を裂傷する事故・怪我が発生しました。
人差し指の腹が削ぎ取られて出血が激しかったので、すぐに病院へ運び止血の処置をしてもらいました。
注意喚起だけでは事故を防止することはできませんから、確固たる安全対策ができるまで手押し鉋機を使用しません。
場合によっては手押し鉋機を廃棄処分することも厭いません。

私は建設や製材の仕事は危険な環境にあるものだと考えています。
もちろん、危険の芽を摘むことには最大限の努力をし無ければいけないと考えています。
それでも、この業界で働くこと自体が危険なことだと思うのです。
そこで働くなかで、最大限の努力とは安全にカネを掛けることだと考えています。
そのために安全意識向上、設備にも予算をつけることが本気度の表れだと考え、その顕著な例が全ての事故・怪我を労基署に届けることです。
目に見えるカネでは、保険料率の上昇から社会的信用喪失による受注機会の減少であり、目に見えないところでは労基署に出向く手間、書類作成する手間、再発防止のミーティングにかける時間など・・・。
それでも休業4日に至らない怪我・事故でも、発生した案件は全て労基署に届け出ることは労災事故発生時の対応マニュアルにも記しています。

以前、労災事故の報告を電話で受けた際のこと。
私のすぐ傍らにいた設計士に電話の内容が聞こえたらしく「労災か?」と。
労災事故の内容を伝えたところ
「その程度の怪我で労災扱いにするんか?」と聞くので、程度の如何に関わらず、すべて届け出ている旨を伝えると、
「カッコつけやがって」と宣ったのです。
その設計士の仕事は二度としないことを誓い、今日に至ります。
同じように「この程度で労災使いますか?」と尋ねた医師がいました。
『労災による怪我は事故ですが、労災隠しは犯罪です。』

怪我と弁当は自分持ちではないのです。
小さな事故も起こさないよう注意することを一日一日積み重ねて、1000日に到達できるよう会社全体で取り組みます。




エネルギーを消費しない住まい

2013年に施行された『新しい住宅・建築物の省エネ基準』が、6年後の2020年には義務化されます。
従来指標とされてきた『次世代省エネ基準』は努力目標に過ぎず、またヨーロッパ各国の基準に比べ目標数値も低く緩いものであったことから比べると、国も住宅でのエネルギー消費量削減に本腰を入れるのだと理解できます。
これも東日本大震災、福島原発事故によって、尻に火が着いたというのがホントのところでしょう。

『新しい住宅・建築物の省エネ基準』は、住宅の断熱性、空調換気機器・給湯機器・照明器具などの省エネ性能、太陽光発電などのエネルギーを生み出す仕組みを加味して、一戸の住宅全体の省エネ性能を評価し、その基準を満たすことを求めています。
2020年以降は、基準を満たしていない住宅を建築することは不可能になります。

そのため住宅建材においては断熱材の開発が盛んですし、設備機器も省エネ、創エネ型商品が多く発表されています。
また住宅自体の性能を高め、認定型とすることで差別化を図る動きも見られます。

住宅においてエネルギー消費が最も大きいのは給湯です。
年間の内訳は、給湯30%、暖房25%、家電(PC、冷蔵庫など)20%、照明15%、冷房10%くらいだったと記憶しています。
そこで給湯機の機能を高めることが重要とされるのは当然のことですから、給湯機器の新商品開発が活発です。
ヒートポンプ型、潜熱回収型などの高性能給湯機に加え、上記の組み合わせのハイブリッド型に止まらず、発電機能を備えたものに至るまで。

2020年の省エネ基準義務化は、住宅の断熱性能と設置機器類の性能でクリアできるでしょう。
実際の生活でエネルギーを消費するかどうかは、負担する光熱費の抑止力に任せられると思われます。
先頃、発電機能を備えた給湯機器・エネファームが、省エネに寄与しないとして訴訟になったことが報道されました。
エコロジーがエコノミーにも寄与するとは一概に言えないことの例です。
私は、それも受け入れ新技術を導入することが重要だと考えます。

『エネルギーを消費しない』という意思をもって、生活を送る時代になったのだと。

住宅を生業として

『ぎふの木の住まい』を提供しています。
天に唾吐く行為かもしれませんが。

木の家、とりわけ地域の木材を使った木造住宅が日本の気候・風土に適した最高の住居だとは思いません。
木材が特別な素材だとは考えていません。
贔屓の引き倒し的な発想とは相容れないので・・・。
さらに住宅業界を見渡して、時々冷静に考えてしまいます。
賃貸よりも住宅を所有することに意味があるのか?
顧客の求める価値・満足は、どこにあるのだろうか?などと。

消費者の求める価値や期待と、生産者・供給者が考えているものにはギャップがあるのは当然です。
消費者が住宅に求める価値や期待とは何か?
ローコスト住宅を求める層を分析することは簡単です。
自分の家を所有することを最優先していますから。

消費者のこだわりとは価値観であり、それは様々です。
また住宅の場合は、財産・資金計画が絡んできますから、住宅の品質・指向についてだけでなく経済観念にまで及びます。
品質・指向へ価値と、資産を所有することの価値のバランスを計った時、資産を所有しないことに価値が見いだされた場合、注文住宅を建てる理由はなくなるのです。
生涯資金計画からリスクを排除することを重視した場合は、尚更です。

それでも建てたい『ぎふの木の住まい』であり、『本庄工業の住まい』を提供していきたいものだと考えています。

よろず相談

弊社・本庄工業では365日24時間フリーダイアルでお客様への対応をしています。
コールセンターへの委託と言う形ではなく、弊社スタッフによるところがミソです。
普段は本社事務所で受け付けていますが、休日や営業時間外は携帯電話へ転送されます。

私がフリーダイアルの転送を担当していた時のことです。
早朝にフリーダイアルの携帯が鳴りました。
声の雰囲気が頼りなさげな女性から、
「〇〇(住所)のAですが、朝起きると家中の電気が消えていて・・・。主人は出張でいないので、どうしたものかと思って電話を・・・」と。
フリーダイアルにお客様からいただく電話の中でも、「電気がつかない。」、「ブレーカーが飛んだ。」というのは比較的多いように思います。
「漏電ブレーカーが作動したのだと思われますが、大丈夫です。」と、私は答えました。

この『大丈夫です。』が重要だと考えています。
電話をいただいた時の不安げな声から、まずは安心して落ち着いて対応していただくことが第一と考えたからです。
漏電ブレーカーが作動している限り、漏電事故の発生の可能性は、まずありませんし。

建物の引き渡し時に、ブレーカーが遮断した時の処置についての説明資料をお渡ししていますが、たいていの方は御自身で対応できないと思います。特に初回の場合は、そうでしょう。
応急処置方法を電話でお知らせして対応していただくと案外簡単なことなのですが。

弊社・本庄工業の仕事は『木・住まい・建築』です。
『木・住まい・建築』に関することなら何でもお気軽にご相談ください。



プロフィール

jdforest

Author:jdforest
本庄工業株式会社
代表取締役 中川稔之

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